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土浦カントリー倶楽部会員権ニュース

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ニュース一覧 ゴルフホットラインで最新ニュースを!
2024/11/26 年会費改定のお知らせ

同倶楽部では、令和7年1月(令和7年度分)より年会費を下記のとおり改定します。

[正会員]改定前:4.18万円(税込)⇒改定後:4.95万円(税込)
[週日会員]改定前:3.025万円(税込)⇒改定後:3.575万円(税込)
[平日会員]改定前:2.42万円(税込)⇒改定後:2.86万円(税込)

2010/10/18 アコーディア、会報誌でコース管理手法の一端を紹介

(株)アコーディア・ゴルフは会員向け会報誌「アコーディア」今年秋号で、「アコーディア・ゴルフのコース管理を徹底分析」と題した4頁の特集を組み、どのコースでも上質のコンディションを提供するというアコーディア流のコース管理方法の一端をイラストや写真入りで紹介しており、興味深い内容となっている。

管理方法については、「グリーン」は適度な硬さとスムーズな転がりを確保するため3.5~4.0ミリに毎朝カットし、芝目が出ないように毎日異なる方向からカットしている(ちなみにトーナメントでは3ミリ前後にカット)と紹介。

「フェアウェイ」は、スタンス&ショットを安定させるため、週3回10~18ミリにカット、「ラフ」は週2回、25~35ミリにカットし、ボールをラフに打ち込んでも、そのボールが遠くからでも見えるのが〝アコーディア流〟としている。

また丁寧に刈り込んだり、まめにエアレーションをすることで芝の密度が高く、芝も強くなり、フェアウェイへのカート乗り入れも可能になるとしている。

「ティグランド」では8~15ミリでティアップしなくても打てるように芝が立っているのが理想で、芝目を出さないように注意しながら週3回カットしてるという。

同社では管理方法を統一し、全国すべてのゴルフ場で等しい品質のコースを提供するため、緻密かつ膨大な〝門外不出の〟マニュアル本があり、すべてのコースが〝イコールコンディション〟を保つようこだわりをもっているという。

このため、コースマネージャー(グリーンキーパー)は、芝が病気や害虫にやられていないが観察用スコープを使ってチェックしたり、「ソイルサンプラー」を使って月1回、夏の猛暑等の時は週1回、グリーンの芝の根の状況確認を行っているとも紹介している。

=ゴルフ特信 提供=

2010/05/12 アコーディア、ピンクリボン活動を応援、募金箱も設置

(株)アコーディア・ゴルフ(竹生道巨社長、本社=東京都渋谷区)は4月28日に、乳がんの早期発見、検診、治療の大切さを啓発する「ピンクリボン活動」の趣旨に賛同し、今年から応援していくと発表した。

取り組みの第一弾として、5月9日の母の日から、同社運営ゴルフ場のうち128コース、練習場14ヵ所に募金箱を設置。

また従業員全員がオリジナルのピンクリボンバッジを着用し、活動の啓発に努めていくとしている。

これにより、同社の姿勢をアピールするとともに、ゴルフ場来場者の多数を占める男性にもピンクリボン活動についての認知と理解を深めてもらう考え。

同活動のwebページ開設やチャリティイベントなど様々な形で応援するとしており、女性従業員の乳がん検診の受信率も高めていくという。

集まった募金は、財団法人日本対がん協会に全額寄付とするとしている。

同社は、ゴルフは健康産業との観点から、いち早くクラブハウス内を全面禁煙とするなど、より健康的に楽しめるスポーツとしての位置づけを目指しているという。

女性向けのwebサイト「L-Style」など、女性が気軽にゴルフをプレーしてもらう環境づくりを率先して進め、同社が運営を開始した平成14年に約6~7%だった女性来場者比率が昨年度は12.9%へと倍近くの伸びを示したという。

このような女性に対する取り組みをさらに発展し、より女性が健康で、生き生きと生活できる環境づくりを勧めるめく、ピンクリボン活動への応援を決定したとしている。

=ゴルフ特信 提供=

2009/09/28 アコーディア、ゴルフ場でのタバコ販売中止を徹底

(株)アコーディア・ゴルフは、昨年3月1日から同社が保有するゴルフ場(当時118コース)のクラブハウス内を全面禁止にしたが、これに併せてタバコの販売も中止しており、現在は原則的に運営123コースともタバコの販売を中止していることがわかった。

同社は、平成15年5月に施行された「健康増進法」に基づきハウス内での分煙を実施し、昨年3月からハウス内を全面禁煙にしたと説明、各ゴルフ場には基本的に同3月からのタバコの販売中止を指示していた。

同社広報部によると、一部3~6ヵ月の告知期間を置いて販売中止にしたコースもあったというが、例外はゴルフ場に付帯した一部ホテルだけで、今年5月1日にグループ入りした大津CC東C(27ホール、滋賀)と同西CC(18ホール、同)も同日から館内禁煙とするとともに、タバコの販売を中止するなど徹底している。

タバコ販売に関しては、昨年7月までに自動販売機にタスポカードを認識する「成人識別装置」を付けるよう義務付けされ、ゴルフ場ではそれに対応できないところは販売機を撤去するコースもあった。

もっとも、ゴルファーにはタバコ愛好家も多く、アコーディアのようにタバコ販売を全面的に中止するゴルフ場はまだ少ない。

=ゴルフ特信 提供=

2009/09/03 コース写真を追加しました  ゴルフ場の写真 土浦カントリー倶楽部 ゴルフ場の写真
2009/09/02 アコーディア、再度ゴルフ場保有企業を再編

アコーディアゴルフは、10月1日の予定でグループの施設保有・会員権発行会社を再編する。

(株)アコーディアAH11(旧・日東興業(株)、8月4日付けで社名変更、資本金5億円)は、(株)アコーディアAH23を吸収合併。

AH11が保有するゴルフ場数は、計42コース(アコーディアでは3ホールのアコーディアガーデンを1コースとカウントしており計43コースとなる)で、吸収されるAH23は広陵CC(栃木)など18コースを保有。

合併後は、計60コースとAH11は国内最大のゴルフ場保有会社となる。

(株)アコーディアAH12(旧・(株)琉球リゾート、今年8月の社名変更、住所・代表者同、資本金2億5000万円)は、(株)パームヒルズゴルフリゾート(沖縄県糸満市、代表同)とスポーツ振興(株)の2社を吸収合併する。

AH12は1コース(ザ・サザンリンクス・GC=沖縄)、パームヒルズゴルフリゾートも1コース(パームヒルズGR=沖縄)を保有し、スポーツ振興は56コースと現時点では国内最大のゴルフ場保有会社。

合併後、AH12は58コースを保有することになる。

ちなみに、スポーツ振興は平成14年に会社更生法を申請し、翌15年11月に成立した更生計画に基づきGSグループ入りし、17年3月にはアコーディアの完全子会社となった。

今回の合併で、約半世紀にわたるスポーツ振興の歴史に幕が下りる。

=ゴルフ特信 提供=

2009/08/07 日東興業(株)、社名変更し「(株)アコーディアAH11」に

系列の日東興業(株)の社名を8月4日付で(株)アコーディアAH11(住所・電話同、竹生道巨社長、資本金5億円)に変更した。

今回の社名変更の理由について、アコーディアでは「当社のグループ会社であることを明確にするため」と説明している。

ちなみに、(株)アコーディアAH11が保有するゴルフ場数は、旧・日東興業系列が28コース、会社合併で吸収した旧・西野商事や旧・東和ゴルフなどの系列が14コースの計42コースとなる(なお、アコーディアでは3ホールのアコーディアガーデンを1コースとカウントしており計43コースとなる)。

=ゴルフ特信 提供=

2009/03/11 アコーディア、会社分割で3コースを独立させる

3月3日付けでゴルフ場保有・会員権発行の系列に2社(3コース)の会社分割をすると官報に公告した。

アコーディアは、3月1日に系列16社を3社にする大合併(吸収合併)を行っており、今回の2社も含まれている。

今回は一変して会社分割(新設分割)となった。

その2社は、スポーツ振興(株)と(株)アコーディアAH23。

スポーツ振興は、アコーディア入りする前から同社系列のゴルフ場であった播州CCと、3月1日の合併で同社が吸収した栗駒GCを新設分割で独立させる。

播州CCは新設した(株)播州カントリークラブが、栗駒GCは新設した(株)栗駒ゴルフ倶楽部が権利・義務を承継する。

アコーディアAH23では、3月1日の合併で吸収した金沢GCを新設した、(株)金沢ゴルフクラブが権利・義務を承継する。

これらゴルフ場には会員が在籍するが、会員の預託金を含め承継することになる。

新設分割で独立した会社の多くはアコーディアグループから離脱しており、今回独立した新会社3社の株式はいずれ売却されるとみられる。

栗駒GCの株式は、地元企業に売却されることがすでに決まっている。

他の2社の株式も売却先が決まっているとみられる。

=ゴルフ特信 提供=

2009/03/02 春の大試打皮切りにPショップを充実

(株)アコーディア・ゴルフは、3月1日から5月6日まで全国のグループゴルフ場練習場計98ヵ所で「春の大試打会」(ゴルフメーカー12社が協力)を述べ713回実施するとともに、同試打会でクラブを購入する場合にアコーディアクラブ・ポイントカードに7%のポイントを加算して販売を促進する。

さらに、オリジナルグッズの拡充のため4月上旬からゴルフ用具の中でも比較的高額なキャディバッグ、レインウェアなどで、品質が高くリーズナブルなオリジナルブランドの新商品も販売する。

オリジナルグッズは、レインウェアとキャディバッグが会員9900円、シルバーカードホルダー・ビジターカードホルダー1万3200円、会員9900円、ゴルフポロシャツが会員・シルバー・ビジターとも3990円。

会員にはより多くのポイントが加算される。

この他、同社が運営する「L-Style」のユーザーモニターと共に制作したオリジナルラウンドポーチを3月2日から発売する。

=ゴルフ特信 提供=

2009/02/01 2/1より名義書換料改定

H2009/2/1~2009/3/31まで名義書換促進キャンペーンにて値下げ
改正前 [正会員] 31.5万 → 改正後 [正会員] 25.2万
改正前 [平日会員] 21万 → 改正後 [平日会員] 16.8万
改正前 [平日会員] 10.5万 → 改正後 [平日会員] 8.4万

2009/01/26 食料自給率アップ運動に参加、地産地消、食べ残し減らす

農林水産省が進めている食料自給率向上に向けた国民運動「FOOD ACTION NIPPON」の趣旨に賛同し、推進パートナーとして参加するとともに、2月1日から推進活動を始めると発表した。

推進活動は、
①グループの各ゴルフ場で提供するご飯、味噌汁、漬物を全て国産食材に。

②各ゴルフ場で地元食材を使った地産地消メニューを開発・提供。

③食べ残しを減らすため、ご飯をお好みの料にて提供――の3つ。

メニュー料金を上げることなく全て国産食材で提供する。

また、メニュー8品のうち6品を各ゴルフ場の料理長が独自に考案、今後はさらに地元食材を積極的に使ったメニューを開発する。

ご飯の量は全て小盛にし、大盛り、おかわりは無料で対応、食べ残し量の削減を目指す。

今回の運動参加で「より上質で」「より安全な」食事を「よりリーズナブルに」提供できるよう取り組みたいとしている。

先の国民運動は、日本の食料自給率の向上を目指す運動で、現在の食料自給率40%(カロリーベース)を2015年度に45%の実現を目指して活動しているという。

=ゴルフ特信 提供=

2009/01/19 アコーディア、ゴルフ場保有会社16社を合併し3社に

(株)アコーディア・ゴルフは、グループゴルフ場保有、会員権発行の16社を3月1日に合併(吸収合併)し、3社に統合する。

合併する16社は次の通り。

■存続会社:日東興業(株)、計43コース、資本金5億円
 ○日東興業(株)、37コース      ○東海開発(株)、6コース
■存続会社:スポーツ振興(株)、計56コース、資本金10億円
 ○スポーツ振興(株)、47コース    ○(株)ケイ・ティ・シー(ハウステンボスCC)
 ○(株)アコーディアAH22、6コース ○(株)アコーディアAH28、2コース 
■存続会社:(株)アコーディア23、計20コース、資本金1000万円
 ○(株)アコーディア23、4コース    ○(株)アコーディア24、4コース
 ○(株)アコーディア25、4コース    ○(株)アコーディア21、2コース
 ○大郷開発(株)(おおさとGC)     ○塩那開発(株)(喜連川CC)
 ○(株)チャーミング・リゾート関越(関越ハイランドGC)
 ○(株)チャーミング・リゾート藤岡(藤岡GC)
 ○(株)チャーミング・リゾートワイルドダック(ワイルドダックCC)
 ○ブリティッシュガーデンクラブ(株)(大月ガーデンGC)
なお、(株)神戸三田ゴルフクラブ、(株)パームヒルズゴルフリゾート、(株)琉球リゾート、(株)東那須カントリークラブ、(株)アコーディアAH26、(株)アコーディアAH27の6社は従来通り変更はない。

これによりアコーディアのゴルフ場保有会社は22社から9社(計125コース)に絞られた。

=ゴルフ特信 提供=

2008/12/08 来場者増目的にレストラン改革に着手

アコーディア・ゴルフは、プレー頻度の高いゴルファーを育てることも重要だとし、〝『もっとGOLF』プロジェクト〟を立ち上げ、その第1として「レストラン改革」に着手。

昼食の主要メニューを見直してプライスダウンを図るとともに、人員配置の合理化にもつながる内容となっており、12月1日からスタートさせて年内にグループ55コースに導入、来年4月までには導入ゴルフ場を都心近郊をのぞく89コースに拡大する予定。

これまで大半のゴルフ場が昼食の主要メニューを10品以上としていたが、これを8品と制限。

ただし、前国統一メニューは2品のみとし、残り6品は各ゴルフ場で独自に考案して提供するとしている。

価格は1260~1890円を840~1260円に抑え、一部ゴルフ場では8品を1050円に統一するという(これら昼食メニューを定めたことから「食事付きプラン」は廃止)。

朝食は、セルフサービスの「アコーディア ブレックファースト」とし、価格を390円に統一。

提供するメニューは〝コーヒー(または紅茶)、パン3種類、ゆで卵〟に限られるが、お代わりなどは自由としている。

これにより、ウェイトレス、厨房担当などの人員を合理化することができる。

同社は、将来的にゴルフ人口は減少すると予測。

今後は、アコーディアのポイントカードやゴルフレッスンなどを活用し、『もっとGOLF』を推進する意向を示している。

=ゴルフ特信 提供=

2008/10/16 アコーディア、H24年までに年10コース程度を買収

(株)アコーディア・ゴルフは、平成20年3月期から24年3月期までに運営受託などを含めゴルフ場数を173コース以上、直営を含む運営ゴルフ練習場数を35施設以上にするなどとした「中期戦略」を、9月30日に都内で発表した。

173コース(20年3月期133コース=以下同)の内訳は、保有コースが150コース(125コース)、運営受託などの契約が23コース(8コース)となっており、竹生社長は「将来は200コース以上、練習場は100施設以上を目指す」と語った。

このゴルフ場買収に関連して、サブプライム問題等の影響で不動産業界やファンドが所有するゴルフ場の売却が多くなっていることや、買手市場となり価格が下がってきていることも報告した。

一方で、ポートフォリオの最適化にも着手し、20年3月以降に保有10コース程度の売却も予定しているとした。

保有コースの売却基準は、
①標準的な収益水準に達しない。

②直営等の練習場やポイントカードとのシナジー効果が認められない――の2点だとしている。

収益率が悪く、加えて市場エリア内にグループゴルフ場が1コースしかないゴルフ場が対象となっているようだ。

4年後の運営練習場35施設(20年3月期1施設)の内訳は、保有が22施設、運営受託などが13施設としており、この目標に向けて年間50億円を投下するとしている。

ゴルフ場取得資金と合わせて年間200億円の投資となる。

=ゴルフ特信 提供=

2008/08/08 シュミレーションゴルフ施設をオープン

(株)アコーディア・ゴルフは、宅配ピザチェーン店・ピザ-ラのフランチャイザーや東京・青山の「シュエシュエ」本店といった飲食事業等を展開する(株)ポイントツーグループマネジメントと共同で、シュミレーションゴルフ施設「広尾カントリークラブ・アコーディアゴルフ・東京サロン」(東京都港区南麻布4-12-4プラチナコート広尾B1階)を、8月5日にグランドオープン。

完全会員制のゴルフサロンで、小坂竜氏が設計デザインを監修。

延床面積は120坪で、メンバーズラウンジと、個室4部屋(VIPメンバー専用ルーム1部屋、8名向けルーム3部屋)で構成。

全ての部屋にフルスイング社製のシュミレーションゴルフを備え、プライベートな空間で、シェフ自慢の料理やワインを楽しみながら、世界の有名ゴルフ場(56コース)をラウンドできる。

入会金は通常メンバー2万円、VIPメンバー10万円、年会費はメンバー1万円、VIPメンバー5万円。

午後6時からオープンし平日と土曜日が翌朝5時まで、日祝日が午後11時まで営業する。

利用料金は、オープン~午後10時がルームフィ1.1万円(1時間あたり、1部屋)、シュミレーションゴルフの操作などを行うキャディフィとして2千円(1名につき)、それ以降がルームフィ1.6万円(同)、キャディフィ3千円(同)、深夜サービス料10%となっている。

ビジター(メンバー1名の同伴が必要)は、上記料金に加えプレーフィとして2000~3000円が別途かかる。

毎週水~土曜日の午前9時~午後4時には、ゴルフスクール「アコーディア・ゴルフクラブルフアカデミー」も実施する。

1ヵ月4回のレッスンを1クールとし、定員4名の少人数制で1回のレッスン時間は50分。

西川ミナプロ、菊地英祥プロがレッスンにあたる。

入会金がビジター3.15万円、レッスン代は1クール2.25万円(ルームフィ込み)。

チケット制のプライベートレッスンもあるという。

=ゴルフ特信 提供=

2008/03/03 習志野CC(千葉)で株主説明会

(株)アコーディア・ゴルフは2月26日、習志野CC(36ホール、千葉県)で株主説明会を開いた。

早朝の8時半から約50分の説明会では、鎌田隆介福社長が業績報告を行うと共に、今後とも本業回帰を目指している大企業の系列ゴルフ場や破綻予備軍のゴルフ場の買収に取り組むと語った。

株式に対して利益配分(配当)を出すことについても取り組む方針と説明。

質疑応答では、利益配分の他に外国の機関投資家に財務基盤の安定性を説明して投資意欲を向上させるとしており、さらに、自社株買いの選択肢もある旨を回答した。

今回の説明会の他、3月4日には山の原GC(36ホール、兵庫県)でも開催する。

参加費はプレー代込みで1万円、定員各30名で募集したところ、計850名の応募があったという。

説明会は、株主の意見を聞く機会でもあり、今後は定員を増やし継続して開催したいと話している。

=ゴルフ特信 提供=

2008/02/13 アコーディアG12月月次、入場者数、売上高ともプラス

(株)アコーディア・ゴルフは先ごろ、2007年12月の月次情報を発表した。

12月は、既存92コース(平成18年7月から同社の連結対象に組み入れられたゴルフ場)でみると、降雪等で北日本を中心に営業休止があったものの、冬季でもゴルファーのプレー意欲が継続し、入場者数が42.3万人で前年比2.7%増、売上高が56.15億円で同1.3%の増加となったとしている。

入場者数、売上高ともに増加したのは3ヶ月ぶりだった。

なお、グループ全ゴルフ場では、入場者数が前年比15.0%増、売上高が前年比11.6%増となっている。

=ゴルフ特信 提供=

2008/01/28 アコーディアは3月1日からハウス内全面禁煙に

ゴルフ場ではクラブハウス内の禁煙スペースをどのように設けるかが課題となってきた。

また、「taspo」の導入でタバコ自販機の取扱いも、ゴルフ場の課題となっている。

レストラン内を全面禁煙にするゴルフ場は多くなっているが、(株)アコーディア・ゴルフは、3月1日から同社が保有するゴルフ場118コースのクラブハウス内を全面禁煙にする。

同社は、平成15年5月に施工された「健康増進法」に基づき、ハウス内では分煙を実施してきたが、「ゴルフを健康的で気軽に楽しめるスポーツを提唱する当社の立場として、さらに一歩踏む込み、ハウス内を全面禁煙にした」と説明している(ティグラウンド等についてはこれまで通り喫煙可)。

愛煙家に対しては、出入り口やマスター室周辺等の屋外に禁煙スペースを設けて対応する。

また、部屋が仕切られているコンペルームについては、利用者の要望に応じて禁煙を可能にするという。

2007/08/22 アコーディア、株主優待で5000円の優待券発行へ

東証一部の(株)アコーディア・ゴルフは、「株主優待制度」の導入を8月13日開催の取締役会で決めた。

優待制度は、今年9月30日現在の株主名簿などの記載されている株主に対し、同グループ系列のゴルフ場でプレーした場合に利用できる金券を贈呈するもの。

贈呈枚数は、1~9株を保有する株主には1株につき「優待券(5000円分)1枚と、同伴者利用割引券(500円分優待券利用者の同伴プレーヤーが利用可の券)3枚」を贈呈する。

例えば9株を保有する株主には「優待券9枚+同伴者用割引券27枚」。

10株以上保有の株主に対しては「一律で優待券10枚+同伴者用割引券30枚」を贈呈する。

優待券の利用期間は、来年1月7日~4月25日までと同7月14日~9月12日までの計約5カ月半の金曜日のプレー。

同券で支払いが可能な費用は、〝グリーンフィ・諸経費・カートフィ〟で、キャディフィや食事代、税金などは対象外。

アコーディアが運営する124コースの内の一部を除き優待券は利用できるが、除くゴルフ場はまだ決まっていない。

優待券などを送付する12月中旬までには、利用できるゴルフ場を決めて株主に案内。

なお、アコーディアは株主優待制度導入の理由について「株主から事業に対する理解と支持を得るため」と説明している。

=ゴルフ特信提供=

2006/11/10 名義書換要項改定

2006/11/1より下記の通り入会条件を緩和
○推薦保証人の印鑑証明書提出の廃止
○推薦保証人の推薦回数制限の廃止
※推薦保証人が居ない場合は、支配人(理事)面接にて対応

2006/11/01 名義書換料改定のお知らせ

2006/11/1より2007/3/31まで値下げ実施
改正前 [正会員] 31.5万 → 改正後 [正会員] 22.05万
改正前 [平日会員] 10.5万 → 改正後 [平日会員] 7.35万
改正前 [週日会員] 21万 → 改正後 [週日会員] 14.7万
名義書換促進キャンペーン

2006/08/15 GSグループの保有既設ゴルフ場、100コース到達

霞台CC(茨城)と寄居CC(埼玉)の更生計画案が平成18年7月末に可決し、世界有数の金融グループであるGSグループ(本部ニューヨーク)は、約5年で100コース保有の目標を達成する。

同社は平成13年12月に日東興業グループ会社の株式を取得して日本のゴルフ場業界に初参入。以降、旧・緑営グループ、スポーツ振興グループ等を次々と傘下に収め、日本国内でのライバルは、12年10月にフォレスト三木GC(兵庫)を買収し参入したローンスター(LS)グループ(運営はPGM)で、両グループはゴルフ場買収でしのぎを削っている。LSグループの保有ゴルフ場は97コースなので、現在のところGSグループがトップに立っている。

2004/07/23 アコーディア ・ ゴルフ運営受託コース74コース

外資系大手証券会社であるゴールドマン・サックス(GS)グループのゴルフ場運営会社(株)アコーディア ・ゴルフは、今年7月中に運営ゴルフ場数が74コース体制となる。GSグループが傘下ゴルフ場の運営体制を整えるため、昨年5月に業務を開始し、同7月に正式スタートしたアコーディアは、発足1周年でゴルフ場規模を2.5倍に拡大することになる。

正式スタート時のアコーディアは、日東興業グループ29コースの内、グリーンアカデミーCC[福島 18H]を除く28コース(計630H)とレイクフォレストR[京都 旧 レイクフォレストGC 45H]、石岡GC[茨城 18H]の30コース体制だった。その後、昨年10月に石岡GCウエストC[旧 西茨城CC 茨城 18H]と彩の森CC[旧 セントヒルズGC 埼玉 18H]を、12月には土浦CC[茨城 27H]を傘下に収めて33コース体制になった。

さらに、1周年に当たる今年7月19日には、会社更生計画が成立してGSグループ入りしたスポーツ振興グループ26コース(計513H)と、民事再生計画が成立した緑営グループの緑営開発と東京湾観光の2社が経営する計14コースのうち、沼田SCC(群馬 27H)を除く13コース(計216H)、それに民事再生計画が成立した小田原GC松田C(神奈川 18H)、白鷺GC(兵庫18H)の両コースを傘下に収め74コース(総H数 1566H)となる。

現在、運営コース数で日本最大なのは、外資系のローンスター(LS)グループ傘下のゴルフ場運営会社パシフィック・ゴルフ・マネージメント(株)の50コースだが、アコーディアはそれを抜くことになる。アコーディアは、今後も事業規模を拡大する方針という。

もっとも、28コースを経営し会社更生手続中の日本ゴルフ振興グループのスポンサーとして、GSとLSの両グループが候補としてあがっており、その結果次第では、再度の変動がありえる。 なお、スポーツ振興と緑営の両グループのゴルフ場名称については近々にも変更するとしている。

2004/01/05 名義書換再開のお知らせ

2004/1/5より名義書換再開
名義書換料 [正会員] 31.5万
名義書換料 [平日会員] 21万
名義書換料 [週日会員] 15.75万
同一法人内[正:15.75万、平10.5万]

2003/09/22 ゴールドマン・サックス・グループをスポンサーに

土浦開発(株)は、米国の大手投資銀行のゴールドマン・サックス・グループ(GSグループ)をスポンサーに迎えて再建を図ることになった。土浦開発の更生計画案の審理及び決議に関する関係人集会は、9月29日に日比谷公会堂で開かれるが、このほど会員等の債権者に配布された更生計画案等によると、会社分割のスキームにより、同社の再建を図るとしている。

スキームの内容は、まずGSグループが8月末日までに新会社(株)土浦カントリークラブを設立。新会社は、土浦開発から、①土浦開発所有の土地・建物・備品・預金・商品等の資産の全て②土地の賃貸借契約等の契約と法的地位の一切③会員のプレーに関する権利④従業員等を承継する。

一方、土浦開発は新会社へ資産等を譲った対価として、新会社の全株式を取得。その上で、全株式をGSグループの関連会社に譲渡し、それで得た譲渡代金を弁済原資にして債権者に弁済して、会社を清算する。

弁済率は預託金の2%で、更生計画の認可決定確定後、3ヶ月以内に一括弁済される。一方、プレー権は追加金ゼロで新会社が保障し、預託金ゼロで譲渡可の『プレー会員権』になるとしている。

業界でも話題になっていたが、前経営陣は借入金の担保として多数の会員権を発行。計画案ではこの件についても触れており、それによると会員権(いわゆるバーター券)を引き受けた会社と和解契約を結び、全ての会員権を回収したと報告している。

2002/12/24 RCCから会社更生手続き申し立て

土浦開発(株)は11月5日、債権者である整理回収機構(RCC)から東京地裁へ会社更生法適用を申し立てられ、同日保全命令を受けた。

同社は昭和36年に設立され、スポーツ振興グループを経由後、53年に中川氏が代表を務める丸千グループの傘下に入った。丸千では、63年頃からゴルフ場の拡大を計画、旧・日債銀の融資で阿見GCを平成4年に開場させたほか、群馬や千葉などでも開発を計画していた。

しかし、過大な借入れで阿見GCを手放したほか、町金融に手を付けるほど資金繰りにも窮し、平成7年12月には(株)丸千とともに土浦開発(株)も商法に基づく会社整理を申請。同手続きは債権者の同意が得られず8年9月に取り下げ、会員募集による資金手当て等で任意再建を目指すとしていた。

RCCによると、土浦CCの経営権は平成8年頃から特定債権者に委ねられ、同債権者のみが売上金からの回収を図っている状態で、土浦開発(株)は破綻する危機に追い込まれていた。もっとも、土浦CCは相当の売上げを確保しており、RCCでは経営陣を排除して企業価値を最大限に生かす経営者に委ねれば必ず再生できるものと判断し、今回の申立てに至ったという。RCCによるゴルフ場会社への更生法適用は今回で6例目となった。

帝国データバンクによると、平成4年12月期の売上高は約17億6500万円を計上していたが平成13年同期は約8億7600万円まで落ち込んでいたという。負債は約183億円(内会員預託金約38億円)。また会員数は平成3年時点で約5000名となっているが、増加している可能性もあるようだ。

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