カレドニアンゴルフクラブ会員権ニュース

平成24年9月30日よりしばらくの期間、名義書換一時停止

平成23年12月21日より平成24年12月20まで期間延長値下げ
現行［正会員］126万
現行［平日会員］12.6万

2010/5/1より名義書換料、期間限定で開始
［正会員］126万
［平日会員］12.6万
*2011/12/20まで

東京グリーン（株）（東京都千代田区）が経営する富里ゴルフ倶楽部（１８ホール、千葉県）とカレドニアンＧＣ（１８ホール、千葉県）は、３月からスタート間隔を８分に変更することを決めた。

両コースは、７分間隔で運営してきたが、昨年は７分、８分、７分、８分とスタート間隔を交互に実施するなどのテストを繰り返してきた。

８分間隔にするとスタート時間を守ることができ、流れもスムーズになることから採用に踏み切った。

この８分間で１日の入場組数は４組となり収入は減少するが、年会費値上げで対応する予定。

同社では会員主体の〝ゆったり〟した運営が目的だとしており、８分間隔スタートの採用もその一環で、この他に従来からハーフ後の昼食タイムを５０分から１時間ほど設けている。

＝ゴルフ特信　提供＝

富里ＧＣと、カレドニアンＧＣは、ここ５年間取り組んでいた一連のコース改造工事が終了したことを記念して、来春は特別料金を組んで営業する。

富里は、昨年１月に電磁誘導乗用カートを導入したことに伴い、カート路を中心に６ホールに渡って改造。

カレドニアンは、５年間かけて１番第１打右前部部分を嵩上げしたり、１３番第２打地点左側のエリアを広げたり、ホール間の間伐をしたりと８ホールに渡って改造を済ませた。

富里同様、マイケル・ポーレット氏設計による戦略性の高さはそのままに、一般ゴルファーがラウンドしやすいように改造した。

来春の冬季プレー料金（キャディ付き、１月４日～３月１０日）は富里がビジターで通常料金より４割近く安い平日１万２７７０円、土・日祝日２万１９０５円、カレドニアンは３割程度安い平日１万４０２５円、土・日祝日２万３５６０円に設定。

人気のセルフデー（昼食付き）は来春から基本的に月、金曜日に拡大、富里が〝エンジョイゴルフ〟の名称で１万円、カレドニアンが〝チャレンジゴルフ〟で１万１０００円と格安でプレーが楽しめる。

また、富里は女性・シニアの需要増を期待し、平日に〝朝のコーヒー〟、〝売店でのドリンク又はおしるこ〟、〝昼食＋ドリンクの付いた「豪華特典付きレディス＆シニア」〟を、女性１万３５００円、男性１万５０００円（５５歳以上１万４５００円）で受け入れる。

さらに、火、金曜日には女性等の８名以上の参加（参加費別途１５７５円）によるコンペを行い、入賞者には同ゴルフ場でプレー料金や商品購入に充当できるポイントを進呈するエレガント・カップおよびチャーミング・カップも開催する。

各種問合せ先は東京グリーンサービス。

＝ゴルフ特信　提供＝

東京グリーン（株）は、中間法人を活用した間接株主会員制となって５年が過ぎ、これまでの経緯を先ごろ関東会員権組合を通じて会員権業者などに説明した。

両クラブは会員の預託金償還問題を解決するために平成１５年に有限責任中間法人を設立、会員の預託金は永久債化して償還請求による倶楽部の危機を回避することとし、会員の大方の賛同を得た。

一方で（株）整理回収機構（ＲＣＣ）に譲渡されていた両ゴルフ場の債権は４２億円で支援の会社のＩ社が一時的に買い取り、東京グリーンがＩ社に対して返済することで、法的整理によらない自主再建を果たした。

こうした法的整理によらない自主再建はゴルフ場業界では極めて珍しいケースと紹介。

その後、同社は海外で共同保有している不動産を売却して４０億円をＩ社に一括弁済、残金は平成２１年３月末までに完済するとし、同３月以降は〝完全な無借金経営〟になるとしている。

今回のスキームで、ゴルフ場保有会社である東京グリーン（株）の株式は有限責任中間法人富里クラブ、有限責任中間法人カレドニアンクラブがそれぞれ２２．５％を保有し、会員は中間法人を通じて４５％の株式を保有（残り５５％は早川会長が保有）して間接株主会員制となった。

有限責任中間法人は両ゴルフ場の土地・建設・他動産等に関し預託金総額を限度に担保を設定。

また、名義変更により新規入会する場合は中間法人の社員となることが入会条件となった。

中間法人による会員のメリットとして同社では、
①会員代表が経営に参加するので、会員の意思が反映でき、真の会員による・会員のための運営のゴルフ場を目指す（両コースから会員代表２名・合計４名が東京グリーンの取締役・監査役に就任）。

②会員で４５％の大株主となっているため、株式会社の特別議決権を必要とする重要な案件（例えば営業譲渡等）に関し会員の同意が必要となるなど会員の権利は保全される。

③決算を含む経営状況の報告が受けられる。

④法律に従い年１回総会を開催。

⑤会員は間接株主として、その財産権が保全される――としている。

＝ゴルフ特信　提供＝

2001/11/1より名義書換停止
期間延長、開始は未定

2001/1/1より2001/10/31まで名義書換停止

2000/10/7より名義書換再開
名義書換料 [正会員] 105万
名義書換料 [平日会員] 52.5万
同一法人内 正30万　平15万