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ニュース一覧

2017/05/09 名義書換再開のお知らせ
同クラブでは、平成29年6月1日より名義書換を下記のとおり再開します。

【名義書換料】
[正会員] 50万円(税別)
[平日会員] 25万円(税別)
※現在実施している同一法人内の記名者変更と親族譲渡は引続き以下のとおりとする。

・同一法人内記名者変更
[正会員] 25万円(税別)
[平日会員] 15万円(税別)
・親族譲渡
[正会員] 5万円(税別)
[平日会員] 5万円(税別)
※『トランスファー制度』と『家族入会割引』は適用対象外とする。

※『新グランドステータス制度』と『シルバーステイタス割引特典』は通常の名義書換料から半額となる。
2013/03/11 名義書換停止延長のお知らせ
同クラブは、名義書換停止を下記のとおり延長します。

【名義書換停止期間】
・平成25年3月1日より当面
2012/11/12 ゴルフ場事業移管と名義書換停止について
同クラブの経営会社、日本車両製造(株)及び運営会社である(株)日車ビジネスアソシエイツは同クラブに係るゴルフ場事業に関して有する権利義務を、12月14日をもって、共同会社分割により新設会社に承継させた後、新設会社の株式を(株)アコーディア・ゴルフグループに譲渡、これにより、ゴルフ場事業を移管することとしました(株式譲渡による経営移管に関する契約を締結)。ゴルフ場事業移管のプロセスに伴い、下記の通り同クラブの会員権の名義書換を停止します。

【名義書換停止期間】
・平成24年11月9日~平成25年2月28日まで
2010/07/23 中国・大連市のG場と相互利用提携
中国大連市にある会員制ゴルフ場・西郊郷村体育倶楽部(27ホール)と「プレンドシップ」の締結をした。

かずさCCの大橋正敏支配人が7月6日に同体育倶楽部を訪問し、営業担当の?王軍董事長と両倶楽部を代表して調印式を行なった。

調印式には中国ゴルフ協会の王立佛副主席と大連市ゴルフ協会の王川志主席も同席し、市原市の佐久間隆義市長の「かずさCCを中心とした市原地域のゴルフ場が連帯して大連市との関係を深めたい」とした大連市ゴルフ協会主席宛の親書も手渡しした。

フレンドシップ提携の内容は、相互の買い員を会員並みの料金で受け入れるとしたもの。

かずさCCは会員20名を募り9月にも同体育倶楽部を訪問するとしている。

同体育倶楽部の関係者も早ければ秋に来日するとしている。

韓国と同様に温泉付きの宿泊施設を希望していることから、かずさCCから至近の養老温泉を宿泊地にする予定。

=ゴルフ特信 提供=
2009/03/02 4月から全面的に乗用でのプレーに
2月16日から18日まで臨時休業してハウス周りのハンドリングスペースを中心にカート路の整備を行った。

同CCは、これまで電磁乗用カートと電動カートの併用で、キャディ付きとセルフで営業してきたが、4月から全面的に電磁乗用カートによる営業に切り替えるため整備を行ったもの。

今後は、営業しながらコース内のカート路を順次整備して態勢を整える。

これに伴い、5人乗りカート(ヤマハ製)を30台導入し計75台となる。

プレーは、従来通りキャディ付きとセルフの併用としている。

=ゴルフ特信 提供=
2004/01/27 親会社の日本車両製造に吸収され直轄に
東証、名証1部上場の日本車両製造(株)は先ごろ、グループ資産の集中管理を目的に100%子会社2社を吸収合併すると発表した。

合併するのは、電算部門の日車情報システム(株)と、かずさCC経営の日車開発(株)で、3月1日付けで吸収合併し、2社は解散する。

また、吸収合併により引き継ぐ2社の業務は3月1日から、損害保険代理や厚生業務受託等を行っている同社100%子会社の日車管理サービス(株) に委託。委託業務を1社に統合することにより、グループ経営の効率向上と基盤強化を図るとしている。日本車両製造では、『合併による当社単独業績への影響は売上高が若干増加する程度で軽微』とし、「連結子会社との合併であるため連結業績への影響もない」としている。

ちなみに、日本車両製造の平成15年3月期(総資産1110.51億円)決算は売上高723.06億円で営業利益13.19億円(純利益5.48億円)、日車情報システムの15年3月期(総資産4.35億円)は売上高10.11億円で営業利益0.41億円(純利益0.20億円)、日車開発の14年12月期(総資産61.99億円)は売上高6.29億円で営業利益マイナス0.44億円(マイナス0.08億円)となっているが、日車開発は合併には実質的に債務超過を解消しているという。

吸収合併される側の日車開発では 「これまで会員の預託金償還には親会社(日本車両製造)からの借入れで対応してきた。今後はその親会社が預託金を含む債権・債務を継承するので、償還問題を含め会員には安心感を与えることができる」と話している。

なお、ゴルフ場従業員はそのまま日車ビジネスアソシエイツに所属することになり、業務は従来通りゴルフ場で行うなど変わりないという。同CCの会員権も発行されているものはそのままで、合併後に名変する際には日本車両製造が発行会社名を裏書することになるとしている。